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雪山での雪崩・遭難事故のまとめ

バックカントリーブームで冬の入山者も増え、雪崩や遭難などの山岳事故、死者も増えています。
バックカントリーに入る前に雪山でのリスクを知り、参考にする為にネットでの雪崩や遭難に関する報道記事をまとめていきたいと思います。
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救助費用、遭難者負担に 立山・剱岳の民間隊員団体
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     多くの登山者が訪れる立山・剱岳で遭難し、危険を伴う救助活動に当たる民間隊員が出動した場合、傷害保険料と救助活動手当を、遭難者やその家族が負担する仕組みが、1日から始まった。救助要請が大幅に増え、寄付でまかなっていた費用が不足してきたためだ。県内の朝日岳や宇奈月のほか、岐阜、長野両県ではすでに同様の仕組みが導入されており、薬師岳周辺を除いた北アルプスのほぼ全域で導入された。

     立山・剱岳で遭難者の救助に当たる「立山・剱岳方面遭難対策協議会(遭対協)」(会長・伊東尚志上市町長)が7月10日の定期総会で方針を決めた。隊員1人が1回出動すると、費用は約3万円という。

     同遭対協は1965年に設立された山小屋経営者や山岳ガイドら約50人でつくられる県内最大の民間遭難救助団体。ボランティアでパトロールや救助を行い、同遭対協は昨年度、救助に27回出動し、延べ61人が救助にあたり、出動手当や保険料を遭対協で負担した。

     救助費用は従来、上市町、立山町のほか、立山黒部貫光、関西電力などの民間企業からの寄付金などで運営。しかし近年、出動要請が増加し、こうした寄付だけでは費用が賄いきれず、パトロールや訓練の保険料、出動費を救助費用に回していた。

     山域別にみると、立山・剱岳方面で遭難した人は昨年、79人で、同地域では過去15年間で最も多く、県内全体の6割以上を占めた。特に中高年の遭難者が増加傾向で、病気を理由にした救助要請も多いという。最近は、携帯電話で「疲れて歩けないので、ヘリを呼んでほしい」など安易な救助要請も目立っている。

     遭対協事務局の上市町産業課は、「山に登る際は、健康に気をつけ万全の態勢を整え、楽しんでほしい。万が一、遭難しても消防や県警と連携するので、負担は最小限にとどまる」と理解を求めていた。

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